屋根の修理費用はいくら?修理方法や業者の選び方も徹底解説!補助金も利用可能?

外回り

「屋根の修理費用はどのくらいかかるの?」

「なるべく費用を抑えたい」

こんな疑問や悩みはありませんか?

この記事では、屋根の修理費用や修理方法を詳しく紹介します。

見積もりの取り方によっては、ほかの業者よりも安く修理ができることも。

また、屋根の修理には補助金制度や火災保険が使える可能性があります。

火災保険を申請するなら、申請サポート業者を利用しましょう。


【施工箇所別】屋根を修理する費用相場は?

屋根の修理にかかる費用は箇所によって変わります。

瓦の修理などの部分的な修理の場合なら20~35万程度、屋根全体の修理費用は120万円程度が相場です。

また、屋根の修理は高所での作業になるため、ほとんどの場合足場が必要です。

足場代は15~20万円程発生します。

以下では、箇所別の屋根を修理する費用相場を解説します。

④、⑤では通常より費用相場高くなるケースも紹介するので併せてご確認ください。

  1. 屋根表面の瓦を修理する場合
  2. 屋根の棟を修理する場合
  3. 屋根の付帯部分修理する場合
  4. 角度が急な屋根を工事する場合
  5. 山の中など材料の運搬が難しい場所を工事する場合

それぞれ詳しく解説するので、費用が気になる人は、ぜひ参考にしてみてください。

①屋根表面の瓦を修理する場合

屋根の表面の瓦を修理する場合の費用は、部分修理と全体修理によって変わります。

屋根表面の瓦の割れやズレなどの部分破損の修理や、強風で飛ばされた場合の修理費用は、足場込みの金額で15~30万円程度です。

屋根の瓦を全て新しくする場合などの全体修理の場合は、足場込みで120~250万程度です。

なお、瓦には「金属瓦」「スレート瓦」「粘土瓦」の3つの種類があります。

金属瓦とスレート瓦は粘土瓦より材料費が安いので、選ぶ素材をによっては安く修理ができるでしょう。

②屋根の棟を修理する場合

屋根棟とは、屋根の頂上にある、山のように盛り上がった形をした部分です。

棟の修理は釘の打ち直しや、塗り直しなどの部分修理もありますが、棟自体を交換する場合がほとんどです。

屋根の棟の修理費用は屋根の種類や範囲によって変わります。

屋根が金属やスレートの場合は「棟板金」と呼ばれる素材が使用されます。

費用は足場込み、長さ12メートルの棟の場合で30万円前後です。

日本風の和瓦の場合は、屋根と同じ素材を棟にも使うことが多いです。

その場合の費用は足場込み、長さ12メートルの棟の場合で40円前後が一般的でしょう。

③屋根の付帯部分を修理する場合

屋根の付帯部分とは、壁面や屋根以外の細かい部分を指します。

代表的な場所は軒天や雨樋です。

軒天と雨樋の修理費用を下記の表にまとめたのでご覧ください。

修理内容 費用 (足場込)
雨樋の一部交換、修理 15~20万円
雨樋の塗り替え 20~30万円
雨樋の全体交換 20~60万円
軒天の修理  10~30万円

雨樋が破損していると外壁の劣化にも繋がるため、早めの修理が必要です。

また、雨樋は汚れが目立ちやすいため、定期的にメンテナンスしましょう。

軒下とは、住宅を見上げた際に外側に突き出している、屋根の裏側と外壁のことです。

一方、軒天は建物からはみ出している屋根の裏側部分のみを指します。

軒天は雨水や湿気がたまりやすく、劣化が進むと雨漏りの原因にも繋がります。

④角度が急な屋根を工事する場合

屋根の角度が急な場合、工事の難易度が上がり、更に屋根の面積も増えるため費用が相場よりも高くなる場合があります。

一般的な屋根は、大体3~5寸(4.17~4.47m)の屋根が多く、それほど傾斜は急ではありません。

しかし、5寸(4,47m)を超えると傾斜が急なため、屋根に足場が必要になります。

そのため、費用が相場より高くなってしまうのです。

⑤山の中など材料の運搬が難しい場所を工事する場合

屋根修理をする際に、材料の運搬が難しい場所や業者の拠点から運搬先までの距離が50km以上かかる場合は、費用が相場よりかかることがあります。

移動距離が長くガソリン代がかかることや、作業時間が短くなり工事期間が伸びる可能性があるため、費用が相場より高くなるのです。

特に山の中での工事は、材料の運搬に影響が出るため、出張費用が高くつくことがあります。

屋根の付帯部分は、外壁や屋根よりも劣化に気づきにくい部分なので、外壁塗装などの際に一緒に修理をすることをおすすめします。


屋根の修理方法は大きく分けて4つ

戸建て住宅の屋根の修理方法には、どんなものがあるかわからない人も多いことでしょう。

屋根の修理方法は、劣化状態や劣化箇所によって異なります。

今後のメンテナンス費用を抑えられる修理方法や、台風が多い地域などに適した修理方法などがあります。

ここでは、屋根の修理方法4つと各修理方法にかかる費用を紹介します。

  • 葺き替え
  • カバー工法
  • 屋根塗装工事
  • 漆喰補修工事

一つずつ詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。

①屋根の劣化が激しい場合は「葺き替え」

一般的に屋根の寿命は20~40年と言われており、内側の防水シートや下地の木材は30年程で防水性を失います。

そのため、30年以上の築年数が経過している場合や劣化が激しい場合には、屋根の葺き替え工事が必要な可能性が高いです。

葺き替え工事は、屋根材と屋根材の下に敷いてある防水シート、下地の木材を全部撤去します。

そして新たに下地の木材や防水シート、屋根材の張り替えを行います。

葺き替え工事の費用相場は、30坪の場合60~200万円(足場込み)程度、工事期間は5~7日程度です。

②屋根のメンテナンス費用を抑えたい場合は「カバー工法」

カバー工法とは、既存の屋根材の上から新しい屋根材を取り付ける方法です。

既存の屋根の撤去作業がいらないため廃材も少なく、費用を抑えることができます。

2004年以前のスレート屋根材は、発がん性物質であるアスベストが使用されていました。

アスベストの処分費用は高額で、解体作業をするときもアスベストの飛沫対策が必要です。

カバー工法なら、屋根の解体作業がいらず、その分の費用を抑えることができます。

また、カバー工法は耐久性が高い屋根材を使用するため、メンテナンスの頻度が少なく済みます。

カバー工法の費用相場は、30坪の場合80~120万円(足場込み)程度で、工事期間は5~7日程度です。

③屋根の塗料が剥がれてしまった場合は「屋根塗装工事」

屋根の塗装には雨風や紫外線が直接あたります。

防水機能が低下したり塗装が剥がれたら、塗装工事が必要です。

工事内容は、基本的には既存の屋根材と同様の屋根塗料で塗り替えをします。

耐久性に優れたものや、遮熱に特化した塗料があるので、地域の環境に適した塗料を選びましょう。

屋根塗装工事は、塗料を乾燥させる必要があることと、数回に分けて塗装することからほかの工事よりも工事期間が長くなります。

屋根塗装工事にかかる費用は、30坪の場合40~80万円(足場込み)程度で、工事期間は10~12日程度です。

④台風や雨が多い地域で暮らしている場合は「漆喰補修工事」

台風や雨の多い地域で暮らしている場合は、漆喰の剥離や瓦のズレなどが発生するため、漆喰の補修工事を行う必要があります。

漆喰は屋根瓦の一番上にある棟の台土を守るために塗り込み、屋根と下地の接着剤としての役割を果たします。

工事内容は、漆喰を入れ直しや詰め直しです。

漆喰補修工事の費用は、30坪の場合30~80万円(足場込み)程度で、工事期間は2~4日程度です。

漆喰は15年前後で表面がはがれ落ちるため、定期的なメンテナンスが必要なことを覚えておきましょう。

屋根の修理を安くする方法3選

屋根の修理費用は数万円〜数十万円かかるため、できる限り費用は抑えたいものです。

ここでは、屋根の修理を安くする方法を3つ紹介します。

  • 相見積もりを行い費用を比較する
  • できるだけDIYによる部分的な応急処置をしない
  • 緊急でないなら気候が落ち着いている時期にする

トラブルの発生をなくすためにも、ぜひ参考にしてください。

①相見積もりを行い費用を比較

屋根の修理を安くするには、相見積もりをすると良いでしょう。

相見積もりとは、リフォームなどを行う際、複数の業者から同じ内容で見積もりを取ることを指します。

相見積もりを行うことで料金を比較できるため、実際の相場がわかります。

施工内容に関しても、ほかの業者と比較することで納得のいく一社を見つけやすいことでしょう。

ただし、多くの業者に相見積もりを取ると選択肢が多すぎて迷いやすいので、3社程度がベストです。

②できるだけDIYによる部分的な応急処置をしない

DIYで応急処置を検討する場合は、注意が必要です。

DIYでできる屋根の補修は主に下記の3つです。

  • 雨樋のテープ修理
  • コーキング
  • 塗装

しかし、DIYで応急処置をしても、すぐに再発する恐れがあります。

また、DIYでの屋根修理は足場を設置しないため、転落や転倒のリスクが伴います。

「費用を抑えるつもりが医療費がかかってしまった」なんてことも。

DIYだけでは完全な補修は難しいので、いずれ葺き替え工事を行わなくてはいけないときが来ることでしょう。

できるだけDIYは避け、業者を使うか、次のリフォームの時期まで待つことをおすすめします。

③緊急でないなら気候が落ち着いている時期にする

屋根修理をする時期は、気候が落ち着く春や秋が最適です。

一方、梅雨や雪が降る時期は塗料が乾きにくいなどの問題が発生するため、工事期間が伸びてしまう可能性があります。

工事期間が伸びた場合に追加費用がかかる業者は少ないですが、まれに延長した分の足場代が取られるケースもあります。

緊急でないなら気候が落ちつく時期まで修理を待っても良いでしょう。

屋根の修理で使える2つの補助金制度

屋根の修理に当たって、自治体から補助金をもらえるケースがあります。

ただし、補助金をもらうにはいくつか条件があるため、まずは自分が対象となるか確認する必要があります。

以下では、屋根の修理に使える2つの補助金制度を紹介します。

  • 省エネリフォームに関する補助金
  • 耐震リフォームに関する補助金

内容や条件を詳しく説明するので、ぜひ参考にしてください。

①省エネリフォームに関する補助金

省エネリフォームに関する補助金は、環境にやさしいエコなリフォームを行う場合に支給されます。

たとえば、屋根の葺き替えに断熱材を使用したり、屋根にLED照明を取り付けたりする場合などが挙げられます。

ただし、屋根の部分修理はリフォームと見なされないため、補助金をもらうことはできません。

省エネリフォームに関する補助金を受け取るための条件は以下の通りです。

  • 太陽光発電パネルの設置
  •  天窓や屋根の断熱、遮熱改修工事
  • LED照明の設置
  • 屋根に含まれるアスベストの除去

省エネリフォームの補助率はリフォーム費用の10%、限度額は50万円です。

アスベストの除去を行う場合は補助率が67%、限度額は120万円です。

自治体によって補助率や価格が違う場合があるため、省エネリフォームの補助金を検討する人は一度確認してください。

②耐震リフォームに関する補助金

耐震リフォームに関する補助金は、耐震基準を下回る建物を補強する場合に支給されます。

屋根の重さが建物の耐震性に大きな影響をあたえるため、屋根の軽量化工事に補助金が使える場合があります。

耐震リフォームに関する補助金を受け取るための条件は以下の通りです。

  • 旧耐震基準をもとに建てられた建物(昭和56年5月31日以前)
  • 地上3階建て以下かつ木造部分が2階以下の住宅
  • 工事後、建物の耐震性を測る判定値が1.0以上になること

耐震リフォームの場合、補助率は80%、最高額は100万円程度です。

耐震リフォームも、自治体によって補助率や価格が違う場合があるため、住んでいるの地域の自治体に確認してください。

屋根の修理に火災保険が使用できる場合がある

屋根の修理には火災保険を使える場合があります。

火災保険では、台風やひょう、強風や大雪などの自然災害が原因で受けた被害に対して保障を受けられます。

火災保険が使える具体的なケースは以下の通りです。

  • 雨漏り
  • 棟板金の浮き
  • クギやビスの浮き
  • 屋根材のズレや割れ
  • 漆喰の崩れ
  • 雨樋の破損

火災保険の保険金をもらえれば、修理費を安く済ませることができるでしょう。

火災保険が適用されるのか、保険金はどのくらもらえるのか気になる人は、火災保険申請サポート業者を使うことがおすすめです。


まとめ 火災保険を利用して屋根の修理費用を安く抑えよう

施工箇所別の工事内容や費用、屋根修理に使える補助金などを解説しました。

施工箇所や工事内容によって、費用は大きく異なります。

たとえば、葺き替えの工事は高くて200万円程度かかる場合があります。

適切な価格でリフォームを行うためには、どの箇所を施工するべきか明確にしてくことが大切です。

定期的なメンテナンスをして、劣化が進行する前に早めに補修をしましょう。

なお、屋根の修理には火災保険を使える場合があります。


もし、屋根の修理で火災保険申請をご自分で行うのが難しければ、火災保険申請サポートのプロである「修復ナビ」を利用するのがおすすめです。

火災保険の申請は複雑な専門知識が必要なため、ご自身で給付金請求を行うと、見落としや間違いが発生する可能性もあります。
スムーズな申請と最大限の給付金を受け取るには、プロの力を借りるといいでしょう。

「修復ナビ」ではご相談から火災保険の申請サポートまですべて無料で対応しています。また弁護士監修で、現地調査も一級建築士などのプロが行うため安心してご利用できます。

気になることがございましたら、まずはお気軽にメールやLINEでご相談ください。すべて無料で対応させていただきます。

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監修者情報

松岡諭司

松岡諭司

保有資格

宅地建物取引士/公認 不動産コンサルティングマスター

家業の不動産屋にて大規模不動産仲介に従事。その後、売上5,000億円規模の一部上場企業にて、25年以上不動産関連業務に携わり続けてきた。リフォームにも詳しい専門家。

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